たとえば（株）東芝は、NACS-Jが運営する環境教育プログラム「リアルネイチャー・キャンプ」に対して、資金面からの協賛だけでなく、社員のご家族や地域の子どもたちを対象にした特別プログラムを共同運営されています。

調査研究プログラムへは、自社製品や技術のご提供という参画方式もあります。この秋、（株）ニコンからご提供いただいた自社製の光学機器は、赤谷の森で進む大型猛禽類モニタリング調査の大きな力になっています。

また、ウエブサイト「FAT Gadget」や富士ゼロックスシステムサービス（株）ボランティア基金からの提供資金では、自然誌情報の蓄積や「エリアマップ」の作成といった情報発信プログラムが進められています。

これらに加え、NACS-Jが新たに確立したいと考えているのは、人工林を自然林へ修復するといった、生物多様性復元に直結するプログラムへの参画のしくみです。企業にとっては、その自然環境と永続的につきあうきっかけをつくり出すものになると思われます。このような参画スタイルは、AKAYAプロジェクトの枠組みとコンセプトの中でこそ可能です。お問い合わせは総合プロジェクトAKAYA担当まで。